2021年1月、SGI会長である池田大作先生は、第46回「SGIの日」を記念し、「危機の時代に価値創造の光を」と題する提言を発表しました。
1983年以来、池田先生は毎年、1月26日の「SGIの日」に寄せて、地球的問題群についての考察と問題解決のための具体的な提案をまとめた提言を発表しています。
扱うテーマは平和、軍縮、人権、環境、エネルギー、防災など、多岐にわたっています。いずれも、地球的問題群の解決にあたって国連を中心軸に置くことや、グローバルな民衆の連帯が時代変革の原動力となることへの信念が、提言を貫く基盤となっています。
毎年の提言に対し、全国紙をはじめとした国内の報道機関にとどまらず、世界の数多くのメディアが紹介をしているほか、各界の識者等から共感の声も寄せられています。

提言の主な内容

提言ではまず、世界が今、深刻化する気候変動の問題に加えて、新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う社会的・経済的な混乱に直面している状況について言及。危機が日常化する中で、社会の表面から埋没しがちになっている「さまざまな困難を抱えた人たち」の存在に目を向け、苦しみを取り除くことの大切さを仏法の視座から強調している。

その上で、冷戦時代にアメリカとソ連が、ポリオや天然痘の克服のために協力した史実などに触れて、各国が「連帯して危機を乗り越える意識」に立つことの重要性を訴えるとともに、感染者への差別や新型コロナを巡るデマの拡散を防ぐ努力を重ねながら、誰も蔑ろにしない「人権文化」を建設することを呼び掛けている。

続いて、国連で「コロナ危機を巡るハイレベル会合」を行い、新型コロナ対策の連携強化の基盤となり、新たな感染症の脅威にも対応できるような「パンデミックに関する国際指針」を採択することを提案。

また、今月22日に発効した核兵器禁止条約の最初の締約国会合に日本が参加し、唯一の戦争被爆国としてのメッセージを発信することで議論を建設的な方向に導く貢献を果たすよう呼び掛けている。
加えて、核拡散防止条約(NPT)再検討会議で、新型コロナの影響で世界が甚大な被害を受けた状況を踏まえ、「次回の2025年の再検討会議まで、核兵器の不使用と核開発の凍結を誓約する」との文言を最終文書に盛り込むことを提唱。

最後に、コロナ危機からの経済と生活の再建に向け、社会的保護の拡充を柱としながら、「誰もが安心して暮らすことのできる社会」を各国が協力して築くための方途について論じている。

提言の参考に

新型コロナへの取り組み

ブラジルSGIの「創価研究所――アマゾン環境研究センター」では、新型コロナの犠牲者を追悼する意を込めて、植樹を行っています。

創価学会青年部は、公衆衛生の専門家をはじめとする医学者とオンライン会議を開催。新型コロナウィルスに関する正しい情報を発信し、正しい行動の啓発に努めています。

義援金やマスクの寄付、献血への参加など、世界各国で行ってきた新型コロナウイルス感染症に関する支援を紹介します。

核兵器廃絶への取り組み

1957年9月8日、戸田第二代会長は核兵器を“絶対悪”と断じた「原水爆禁止宣言」を発表しました。

「原水爆禁止宣言」以来、60余年にわたる創価学会の核兵器廃絶への取り組みを紹介します。

2021年1月22日、核兵器禁止条約の発効に寄せて「核兵器を“恥ずべきもの”に」と語るICAN(核兵器廃絶国際キャンペーン)フィン事務局長のインタビューを紹介します。

パグウォッシュ会議元会長 ジョセフ・ロートブラット博士へのインタビュー(1995年7月広島)を基に制作された動画です。ロートブラット博士と池田SGI会長は、2006年に対談集『地球平和への探求』を発刊しています。

その他の取り組み

創価学会は、2015年に国連で「持続可能な開発目標(SDGs)」が採択されてより、SDGsの普及活動、目標達成のための取り組みをさまざまに行ってきました。ここでは主な活動をご紹介します。

SGI(創価学会インタナショナル)制作の映画「尊厳への道——人権教育の力」を紹介しています。映画内で紹介される各国で人権教育がどのような役割を果たしたのかをわかりやすく伝えています。