持続可能な地球社会構築への取り組みの一環で、創価学会はこのほど、法人として「再エネ100宣言 RE Action」に参加した。
これは、各参加団体が2050年を目指して使用電力を100%再生可能エネルギーに切り替えることを宣言・実践することで、太陽光や水力などの再生可能エネルギーの利用を広く促していく取り組み。

2014年、企業活動で消費する電力を全て再生可能エネルギーでまかなうことを目指す国際的な企業ネットワーク「RE100」が発足。気候変動への対策として国際的に脱炭素化の流れが強まる中、再生可能エネルギー需要の高まりの動向を発信し、そうした動きを加速させてきた。「再エネ100宣言 RE Action」は、日本国内でも同様の機運を高めるべく、昨年10月に発足したもの。
 
今後、総本部をはじめ全国の会館などで引き続き着実な省エネを推進するとともに、再生可能エネルギーへの100%転換を目指した取り組みを行う。さらに、同エネルギー普及に関する提言などに協力していく。